スポーツ健康科学研究科

Graduate

大学院

スポーツ健康科学研究科

修士課程/博士後期課程

研究科長メッセージ

スポーツ・体育の発展・促進・普及に
関わる人材を育成

生涯にわたって健康で豊かな生活を享受することはすべての人たちの願いですが、近年、飽食・過食、運動不足、コミュニケーション不足などにより、体や心の不健康な人たちが多くなっています。このために、文部科学省は「総合型地域スポーツクラブ」、厚生労働省は「健康日本21」を通して、国民のすべてがスポーツを生活化できるような環境を整えようとしています。スポーツ健康科学研究科では、このような国の施策等を推進していく人材、とくに地域における生涯スポーツや競技スポーツのプロモーションリーダーの養成を目指しています。

スポーツ健康科学研究科長 高松 潤二
スポーツ健康科学研究科長
高松 潤二

修士課程

  • 必修共通科目
  • スポーツプロモーション論 [特講]
  • 研究方法演習Ⅰ
  • 研究方法演習Ⅱ
  • スポーツプロモーション演習Ⅰ
  • スポーツプロモーション演習Ⅱ
  • スポーツプロモーション演習Ⅲ
  • スポーツプロモーション演習Ⅳ
  • 選択科目
  • スポーツ教育論 [特講]
  • 子どもスポーツ論 [特講]
  • スポーツ救急教育論 [特講]
  • レクリエーションスポーツ論[特講]
  • スポーツコーチング論 [特講]
  • スポーツ戦術論 [特講]
  • スポーツ栄養論 [特講]
  • 運動質論 [特講]
  • スポーツマネジメント論 [特講]
  • コミュニケーション論 [特講]
  • スポーツ産業論 [特講]
  • スポーツ心理論 [特講]
  • スポーツ情報・戦略論 [特講]
  • 学校体育論 [特講]
  • 中高齢者スポーツ論 [特講]
  • アスレティックケア論 [特講]
  • 障害者スポーツ論 [特講]
  • スポーツコンディショニング論 [特講]
  • スポーツ技術論 [特講]
  • スポーツ文化論 [特講]
  • スポーツ行財政論[特講]
  • 健康社会論 [特講]
  • スポーツ組織・運営論 [特講]

取得可能な学位

  • 修士課程 修士(スポーツ科学)

将来の進路

修士課程 国の施策を積極的に推進していく高度専門職業人の育成、とくに地域(地域社会、コミュニティ)における生涯スポーツや競技スポーツの振興推進にかかわる教育研究を通して、スポーツプロモーションリーダー(企画立案・運営・指導等の能力を有する人材)の育成を目指している。具体的な職場としては、下記のものが挙げられる。
  • 地方自治体のスポーツ部局/ 施設における事業運営やマネジメント
  • 都道府県の広域スポーツセンターや地域スポーツクラブでの経営や実技指導
  • (公共・民間の)各種保健医療施設における健康運動指導者
  • 民間のスポーツクラブやスポーツNPO法人などにおけるコーチ・指導者
  • 各種学校の体育教員 など
卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

本研究科は、特に地域における生涯スポーツや競技スポーツの振興・推進にかかわる諸問題を科学的に解決し、実践 に役立たせることができる高度かつ専門的な知識や技能を身に付けた人材の育成を目的としている。 学位については、次の要件を満たした者に授与する。

  • スポーツ健康科学にかかわる幅広い学識を身に付けている。
  • 地域における生涯スポーツ及び競技スポーツの振興・推進にかかわる今日的な課題を見出し、それを解決し社会に 貢献することができる知識、技能及び実践力を身に付けている。
  • 修士論文の作成をとおして研究推進に必要な課題解決能力を身に付いている。
教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

本研究科では、生涯スポーツと競技スポーツの2つの専門領域を設け、地域における体育・スポーツ・健康の普及・振興 に関連する専門的知識・技能を身につけられるよう授業科目を配置している。

  • 生涯スポーツ領域は主に幼児から高齢者までの健常者や障害者の運動・スポーツ実践において、また、競技ス ポーツ領域は競技スポーツ(障害者を含む)の実践において、それぞれ必要となる企画立案・運営・指導等に関 わる能力を育成することがねらいとなっている。
  • 2つの専門領域は、それぞれに重点を置いて学修することになるが、授業科目を共通科目と専門科目に分ける 等、他の専門領域についても学修できるよう配慮したカリキュラムを編成している。
  • 企画立案・運営・指導等に関わる能力を育成するため、多数の演習科目を配置し、実践的に学べるよう配慮 している。
  • 修了要件として修士論文の作成を義務づけ、1年次から担当する指導教員のもとで「研究方法演習」等の授 業科目とあわせて論文作成に向けた指導を受ける。

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